ビットコインの歴史は、2008年10月31日にサトシ・ナカモトと名乗る人物(または集団)が発表した論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」から始まります。この論文では、中央管理者を必要としない電子マネーシステムの概要が示されました。
2009年1月3日、ビットコインの最初のブロック(ジェネシスブロック)が生成され、実際の運用が開始されました。しかし、この時点ではビットコインにほとんど価値はありませんでした。
2010年5月22日、プログラマーのラズロ・ハニェッツがピザ2枚を10,000BTCで購入したことが、ビットコインを使用した最初の実際の取引として記録されています。この時のビットコインの価値は、1BTC = 約0.3円程度でした。
2011年2月、ビットコインの価格が初めて1ドルを超えました。その後、2013年11月には1,000ドルを突破し、大きな注目を集めました。
2017年12月には、ビットコインの価格が約2万ドル(約220万円)まで急騰し、「仮想通貨バブル」と呼ばれる現象が起きました。しかし、2018年には価格が急落し、多くの投資家が損失を被りました。
2021年4月14日、ビットコインは史上最高値となる約6万5,000ドル(約775万円)を記録しました。しかし、その後再び価格が下落し、変動の激しさを示しました。
ビットコインのマイニング(採掘)は、システムの安全性を維持し、新しいビットコインを生成するプロセスです。初期のころは、一般的なパソコンでもマイニングが可能でした。
2009年当時、ビットコインのマイニング難易度は非常に低く、CPUだけで十分にマイニングができました。1ブロックあたりの報酬も50BTCと高額でした。
しかし、ビットコインの価値が上昇するにつれ、マイニングの競争が激化し、専用のASIC(特定用途向け集積回路)マイナーが登場しました。これにより、個人がマイニングで利益を得ることが困難になりました。
現在、マイニングの難易度は初期の数十億倍以上に上昇し、大規模なマイニング施設でなければ採算が取れない状況になっています。
ビットコインの初期の取引所は、セキュリティや規制の面で現在とは大きく異なっていました。
2010年7月に設立されたMt.Gox(マウントゴックス)は、かつて世界最大のビットコイン取引所でした。しかし、2014年2月に約85万BTCの消失事件が発生し、破綻しました。この事件は、ビットコイン業界に大きな影響を与えました。
現在の仮想通貨取引所に関する規制についてはこちらで確認できます
現在の取引所は、セキュリティ対策の強化、本人確認の徹底、コールドウォレットの使用など、さまざまな面で改善が進んでいます。また、多くの国で仮想通貨取引に関する法規制が整備され、取引所の信頼性も向上しています。
ビットコインが誕生した当初、多くの国ではその法的位置づけが不明確でした。しかし、ビットコインの普及に伴い、各国で法整備が進められてきました。
日本では、2017年4月に改正資金決済法が施行され、仮想通貨(現在は暗号資産)が法律上で定義されました。これにより、ビットコインを含む暗号資産取引所は登録制となり、利用者保護のための規制が導入されました。
2024年現在、エルサルバドルや中央アフリカ共和国ではビットコインが法定通貨として認められています。一方で、中国やロシアなど、ビットコインの使用を制限または禁止している国もあります。
世界各国のビットコインに対する法的アプローチは様々で、今後も変化していく可能性があります。